- 退職後の生活を考える際に見落とされがちなのが、「場所」という要素だ。
- UBSの「Prices and Earnings 2018」のデータを見ると、「場所」という要素が退職後の生活設計にいかに大事であるかがわかる。
- 「収入力」、そして、さらに重要な「貯蓄力」を最大限に高められる都市に住むことが、将来に備える鍵となりうる。
- 人生の後半では、生活費をできるだけ抑えながら退職後の生活を楽しむことができる場所を見つけることが重要になってくる。
- 高い貯蓄率、長期的な複利投資、退職後の生活費の節約を組み合わせることで、不安なく最適なタイミングで退職できる確率が高まる。
リタイアメント・プランニング（退職後の生活設計）は比較的新しい概念だ。ドイツ帝国の宰相、オットー・フォン・ビスマルクが1883年に最初の年金制度を確立した当時、その受給開始年齢である65歳を超えて長生きするドイツ人はほとんどいなかった。当時のリタイアメント・プランニングは「倒れるまで働く」にほかならなかった。
その後、世界の平均寿命は2倍以上に延びた。米国では夫婦の片方または両方が90歳を迎える確率は40-50%となっている。
全ての条件が同じだとすると、退職後の生活に備えた蓄えを使い果たすほど長生きするリスクに対処するには、（1）長く働く、（2）支出を減らす、または（3）多く稼ぐ、しか方法はない。
しかし、これらは言うほど簡単ではない。大半の人は70代や80代までフルタイムで働き続けると考えただけで嫌気がさし、「老後」はやはり楽しみたいと考えるだろう。したがって、退職後の生活費を切り詰めるにしても限度がある。
一方、「多く稼ぐ」ためには、より高い教育を受ける、長時間働くなどの手段があるが、こちらにも限界があり、相応の代償を払わなければならない。多くの場合、これらの方法を組み合わせる必要があるが、前もって計画を立てることでその選択肢は広がる。
本稿では、家族の住む場所（本人の在職中および退職後の双方）を慎重に選ぶことで、退職後の生活の充実度が変わることについて説明する。また、ライフステージごとに住む場所を変えることが、不安なく最適なタイミングで退職できる確率をいかに高めるのかについても考察する。
