UBS証券、調査本部共同本部長に安井健二とジェイミー・マンゾーンを起用

Tokyo2022年 01月 17日 09:00Media Japan

  

東京、2022年1月17日 -UBS証券株式会社は、1月11日付けで、調査本部共同本部長に安井健二(やすいけんじ)とジェイミー・マンゾーンを起用しました。

安井は2005年にJPモルガン証券でキャリアをスタートさせ、2007年にUBS証券に入社以後は産業/民生用電子機器・半導体製造装置セクター担当アナリストとして実績を重ね、2019年から3年連続でインスティテューショナル・インベスターズの産業用電子機器セクター部門で首位を維持しています。安井は今後も株式アナリストとしてカバレッジ、調査を継続します。

マンゾーンは、モルガン・スタンレーのニューヨーク、東京での勤務を経て、2015年にUBSに入社。日本に拠点を置きながらUBSのアジア太平洋地域のリサーチ部門COOを務めてきました。今後は、同アジア地域の職責と、日本における調査本部共同本部長を兼務することになります。長年にわたって地域の部門経営に従事してきた経験を活用して、調査本部のグローバルな協力体制を推進してまいります。

UBSについて

UBSは、世界各国の富裕層個人、法人、機関投資家およびスイス国内のリテール顧客に対し、金融アドバイスとソリューションを提供しています。UBSは、最大で真にグローバルなウェルス・マネジメント事業と、スイスでトップクラスのパーソナル&コーポレート・バンク事業、スケールを活かして多様な資産に投資するアセット・マネジメント事業、そして強みに特化したインベストメント・バンク事業によって構成されています。UBSの事業戦略は、事業部門それぞれが有する競争力を基に、各部門の株主に対する魅力的で持続的な利益還元を実現すべく、特に秀でた分野に経営資源を集中することで、事業を展開する業務や地域において成長するというものです。全ての事業が高い資本効率を誇り、活動する個々の市場で競争優位性による恩恵を享受しています。

スイスのチューリッヒに本拠を置くUBSは、世界の主要金融市場を含む50の市場で事業を展開し、72,000名超の従業員を擁します。内30%が米州、30%がスイス、19%がスイス以外の欧州・中東・アフリカ地域、21%が太平洋地域に在籍しています。UBSの株式はスイスおよびニューヨークの各証券取引所に上場されています。日本においてはUBS証券株式会社、UBS銀行東京支店、UBSアセット・マネジメント株式会社、UBSジャパン・アドバイザーズ株式会社、UBS SuMi TRUSTウェルス・マネジメント株式会社、UBS SuMi TRUSTウェルス・アドバイザリー株式会社の6法人を通じて、法人/機関投資家および富裕層個人のお客様向けに様々な金融商品とサービスを提供しています。

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