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■ 世界各国の転換証券（転換社債など）を実質的な主要投資対象とし、信託財産の成長を目指します。 （転換証券には、債券、優先株式または利金もしくは配当付きで特定の期間もしくは時点で普通株式（通常は同一発行体による）に転換する権利もしくはこれに相当する権利が所有者に付与されているその他のハイブリッド証券を含みます） ■ 転換証券への投資にあたっては、地域･業種の分散を図ることで安定した収益を目指します。 2. ファンド・オブ・ファンズ形式で運用を行います。 転換証券への投資は、世界各国の転換証券を主要投資対象とする投資信託証券を通じて行います。 ■ また、当ファンドは、米ドル建て短期公社債等に投資する投資信託証券にも投資を行います。 3. UBS グローバル・アセット・マネジメント・グループが運用を行います。 ■ UBS グローバル・アセット・マネジメント・グループは、世界最大級の総合金融機関であるUBS銀行グループの資産運用部門です。 | ||||
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当ファンドは主として投資信託証券への投資を通じて世界の転換証券および短期公社債などの有価証券に投資を行いますので、
組入有価証券の価格の下落や当該有価証券の発行会社の倒産や財務状況の悪化等の影響により基準価額が下落し、損失を被ることがあります。
また、外貨建資産に投資しますので、投資対象国の通貨と日本円との間の為替変動により損失を被ることがあります。
したがって、投資家の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、全て受益者に帰属します。 当ファンドの資産価値に影響を及ぼすリスクとしては、主として以下のようなものがあげられます。 公社債の価格変動リスク 当ファンドは投資信託証券を通じて実質的に公社債への投資を行います。公社債の価格は、主に金利の変動および発行体の信用力の変化の影響を受けて変動します。 公社債の価格が下落した場合には、ファンドの基準価額が下落する要因となります。公社債の価格の変動幅は、債券の償還までの残存期間、発行体の信用状況などに左右されます。 ・金利変動リスク 公社債の価格は金利変動によって変動します。一般的に公社債の市場価格は、金利が低下した場合には上昇する傾向となり、逆に金利が上昇した場合には公社債の市場価格は下落する傾向があります。 ・信用リスク 公社債の価格は発行体の信用力の変化によっても変動します。公社債の発行体の業績悪化、財務内容の変化、経営不振等により、債務不履行（デフォルト、元利金の支払いが期日までに行われないこと）が生じた場合、 あるいはそのような状況が予想される局面となった場合には、公社債の価格は大きく下落することがあります。このような場合にはファンドの基準価額が影響を受け、大きく下落することがあります。 転換証券のリスク 転換証券の価格は、株式市場の全体的な下落により低下することがあります。 事前に決まっている転換証券の転換価格が発行体の普通株式の時価に近いときまたは下回っているときに、転換証券の時価は対象となる普通株式の価格変動に特に敏感に反応します。 株式投資に関する価格変動リスク 当ファンドは投資信託証券を通じて実質的に株式への投資を行うことがあります。株価は、政治・経済情勢、株式の需給関係、発行企業の業績等を反映して変動します。 また株価は、短期的または長期的に大きく下落することがあります。組入銘柄の株価が下落した場合には、基準価額が下落する要因となります。 また株式の発行企業の業績悪化や経営不安、倒産等に陥った場合には投資資金の回収が出来なくなる場合があります。 外国証券投資に関するリスク（カントリー・リスク） 当ファンドは投資信託証券を通じて実質的に外国の有価証券へ投資します。 外国証券への投資には、当該国・地域の政治・経済および社会情勢の変化により混乱が生じた場合には基準価額に大きな変動をもたらす可能性があります。 為替変動リスク 当ファンドは投資信託証券を通じて実質的に世界各国の各種の通貨建有価証券等に投資しますが、円貨ベースにした場合、その資産価値は、為替レ−トの変動により影響を受けることになります。 為替レ−トは短期間に大幅に変動することがあります。したがって、為替の変動に伴い、当ファンドの基準価額が変動する可能性があります。 為替レ−トは一般に、外国為替市場の需給、世界各国への投資メリットの差異、金利の変動その他の様々な国際的要因により決定されます。 また、為替レ−トは、各国政府・中央銀行による介入、通貨管理その他の政策によっても変動する可能性があります。 解約によるファンドの資金流出に伴うリスク 短期間に相当金額の解約申込があった場合には、解約資金を手当てするために保有証券を大量に売却しなければならないことがあります。 その際には、市況動向や取引量等の状況によっては、保有証券を市場実勢から期待される価格で売却できないことがあり、その結果、基準価額が大きく変動する可能性があります。 その他 ファンド資産をコール・ローン、譲渡性預金証書等の短期金融商品で運用する場合、債務不履行により損失が発生する可能性があります。（信用リスク） |
| 投資信託に関する一般的なリスク | |
| ・ | 法令や税制が変更される場合に、投資信託を保有する受益者が重大な不利益を被る可能性があります。 |
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信託財産の状況によっては、目指す運用が行われないことがあります。また、信託財産の減少の状況によっては、委託会社が目的とする運用が困難と判断した場合、安定運用に切り替えることがあります。
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証券市場および外国為替市場は、世界的な経済事情の急変またはその国における天災地変、政変、経済事情の変化もしくは政策の変更等の諸事情により閉鎖されることがあります。
これにより当ファンドの運用が影響を被って基準価額の下落につながり、その結果、投資元本を下回る可能性があります。
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| 投資信託に関する一般的な留意事項 | |
| ・ | 投資信託は、預貯金または保険契約とは異なり、預金保険機構、貯金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。 |
| ・ | 投資信託は、金融機関の預貯金とは異なり、元本および利息の保証はありません。 |
| ・ | 証券会社以外の登録金融機関は、投資者保護基金には加入していません。 |
| ・ | 投資信託の設定・運用は投資信託委託会社が行います（販売会社は販売の窓口となります）。 |
| ・ | 投資した資産価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客さまが負います。 |
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| 当ファンドのご購入時や保有期間中には以下の費用がかかります。 |
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| [ 直接ご負担いただく費用 ] | |
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| ● | お買付時の申込手数料 |
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| お買付申込日の翌営業日の基準価額に3.15％（税抜3.00％）を上限として販売会社が独自に定める率を乗じて得た額 | |
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| ● | 換金手数料 ありません。 |
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| ● | 信託財産留保額 ありません。 |
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| [ 保有期間中に間接的にご負担いただく費用 ] | |
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| ● | 信託報酬 |
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信託財産の純資産総額に対して年率1.029％（税抜0.98％） 上記の信託報酬に加えて、当ファンドが投資対象とする投資信託証券の管理報酬等が、当ファンドの純資産総額に対し概算値で年率0.72％以内の範囲でかかります。 したがって、当ファンドの信託報酬率（年率1.029%（税込））を加えた、受益者が負担する実質的な信託報酬率は純資産総額に対して合計で年率1.749％（税込）程度となります。 ただし、この値はあくまでも実質的な信託報酬率の目安であり、実際の投資信託証券の投資比率によって、実質的な信託報酬率は変動します。 | |
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| ● | その他の費用 |
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| 有価証券の売買委託手数料、信託事務の処理に要する費用等がかかりますが、これらの費用は取引量等により変動しますので、金額および計算方法は記載しておりません。 監査報酬につきましては、現在は信託財産等の規模等を勘案して委託会社負担としています。 | |
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| ※ 受益者に直接および間接的にご負担いただく費用の合計額は保有期間等に応じて異なりますので、記載しておりません。 | |
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| 詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「手数料等及び税金」をご覧ください。 | |
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| お申込みメモ | |||||||||||||||||||||||||||
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| 当ウェブサイトはUBSグローバル・アセット・マネジメント株式会社（以下、弊社）により、本ファンドの情報提供を目的として作成されたものであり、 有価証券の取得の勧誘を目的とするものではありません。本ファンドのご購入に際しては、販売会社より投資信託説明書（交付目論見書）をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、 必ず内容をご確認のうえ、お客様ご自身でご判断下さい。当ウェブサイトに記載された運用実績は過去のものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。 当ウェブサイトに記載された市場やポートフォリオの見通し等は本資料作成時点での弊社の見解であり、将来の市場の動向等を保証するものではありません。 また、将来、予告無しに変更される場合もあります。騰落率は実際の投資家利回りとは異なります。 |
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