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商品の特色 ファンド基準価額 運用状況/目論見書


追加型株式投資信託/国際株式型(一般型)

世界各国の株式・債券への分散投資を行います。
 ◆ 世界各国の株式および債券に幅広く分散されたポートフォリオを構築します。
 ◆ ファンダメンタルズ分析に基づいた投資価値の分析結果と、市場価格のかい離に着目し、個別銘柄の選択や、 資産配分(アセット・アロケーション)を行い、リスクを抑えながら安定したリターンの獲得を目指します。
 ◆ 為替変動リスクの低減をはかるため、為替ヘッジを行う場合があります。
ファンド・オブ・ファンズ形式で運用を行います。
「UBS国際分散投資マザーファンド」受益証券を通じて、世界各国の株式・債券に投資する投資信託証券へ 実質的に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を図ることを目指します。
原則として各資産クラスにおける基本資産配分をもとに、市場および通貨に対するオーバーレイ戦略を活用し、 効率的なアセット・アロケーション(資産配分)の構築を目指します。
UBSグローバル・アセット・マネジメント・グループが運用します。
UBSグローバル・アセット・マネジメント・グループは、世界最大級の総合金融機関であるUBS銀行グループの 資産運用部門です。UBSグローバル・アセット・マネジメント株式会社は同グループの日本拠点です。
UBSグローバル・アセット・マネジメント・グループは、1982年よりグローバルなアセット・アロケーションを運用手法 とする「グローバル・セキュリティーズ・ポートフォリオ(GSP)」を運用する国際分散投資のパイオニアです。
資金動向・市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。

UBSのアセット・アロケーションに関する研究

“ポートフォリオ・リターンの変動の91.5%は、アセット・アロケーションで決定される。”
ゲーリー・ブリンソン(ブリンソン・パートナーズ*1の創設者)、 ブライアン・シンガー、ギルバート・ビーボワーは、 「The Financial Analysts Journal(1991年5月)」 において画期的な発表を行い、この論文をきっかけに、アセット・アロケーションの重要性が認知され始めました。
この論文の共同筆者のブライアン・シンガーは、現在UBSグローバル・アセット・マネジメント・グループのアセット・アロケーションを統括するグループの責任者を務めており、 同グループは約80名*2の運用プロフェッショナルで構成されています。
この論文を踏まえ、UBSグローバル・アセット・マネジメント・グループでは、戦略的なアセット・アロケーションによって、 リスクを抑えながらリターンの獲得を目指しています。
*1: UBSグローバル・アセット・マネジメント・グループの前身
*2: 2007年3月末現在


当ファンドの投資対象資産

当ファンドでは、グローバルな分散投資の観点から、世界各国の株式および債券に幅広く投資するため、5つの資産を対象にして投資を行います。
市場オーバーレイ戦略および通貨オーバーレイ戦略を活用し、原則として投資比率の範囲内で効率的なアセット・アロケーションを行います。


ご留意事項

お申込みの際には、下記の事項および投資信託説明書(交付目論見書)をよくお読みください。
投資信託説明書(交付目論見書)は、販売会社よりあらかじめ、または同時にお渡ししますので、必ずお受取りのうえ内容をご確認ください。
当ファンドの最終的なご購入に際しては、お客様ご自身でご判断いただきますようお願い申し上げます。
■  ファンドの主なリスクについて
当ファンドはマザーファンド受益証券への投資を通じて世界各国の株式および債券に投資する投資信託証券を実質的な投資対象としますので、 実質組入株式および債券の価格の下落や当該株式および債券の発行会社の倒産や財務状況の悪化等の影響により、基準価額が下落した場合には、損失を被ることがあります。 また、原則として為替ヘッジを行いませんので、投資対象国の通貨と日本円との間の為替変動により損失を被ることがあります。 したがって、投資家の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、全て受益者に帰属します。
当ファンドの資産価値に影響を及ぼすリスクとしては、主として以下のようなものがあげられます。


株式投資に関する価格変動リスク
当ファンドはマザーファンドが投資対象とする投資信託証券を通じて実質的に株式への投資を行います。株価は、国内外の政治・経済情勢、株式の需給関係、発行企業の業績等を反映して変動します。 また株価は、短期的または長期的に大きく下落することがあります。組入銘柄の株価が下落した場合には、基準価額が下落する要因となります。 また株式の発行企業の業績悪化や経営不安、倒産等に陥った場合には投資資金の回収が出来なくなる場合があります。

公社債投資に関する価格変動リスク
当ファンドはマザーファンドが投資対象とする投資信託証券を通じて実質的に公社債への投資を行います。公社債の価格は、主に金利の変動および発行体の信用力の変化の影響を受けて変動します。 公社債の価格が下落した場合には、ファンドの基準価額が下落する要因となります。公社債の価格の変動幅は、債券の償還までの残存期間、発行体の信用状況などに左右されます。

・金利変動リスク
公社債の価格は金利変動によって変動します。一般的に公社債の市場価格は、金利が低下した場合には上昇する傾向となり、逆に金利が上昇した場合には公社債の市場価格は下落する傾向があります。

・信用リスク
公社債の価格は発行体の信用力の変化によっても変動します。公社債の発行体の業績悪化、財務内容の変化、経営不振等により、債務不履行(デフォルト、元利金の支払いが期日までに行われないこと)が生じた場合、 あるいはそのような状況が予想される局面となった場合には、公社債の価格は大きく下落することがあります。このような場合にはファンドの基準価額が影響を受け、大きく下落することがあります。

外国証券投資に関するリスク(カントリー・リスク)
当ファンドはマザーファンドが投資対象とする投資信託証券を通じて実質的に外国の有価証券へ投資します。 外国証券への投資には、当該国・地域の政治・経済および社会情勢の変化により混乱が生じた場合には基準価額に大きな変動をもたらす可能性があります。
また、当ファンドは投資信託証券を通じて実質的にエマージング諸国・地域の有価証券に投資することがありますが、これらの地域には主に次のようなリスクがあり、 これらのリスクはファンドの基準価額に大きな変動をもたらす可能性があります。
先進国と比較して一般的に政治・経済および社会情勢等が著しく変化する可能性があります。
資産の移転に関する規制、外国人による投資規制等の導入等の可能性があります。
先進国と比較して一般的に法制度や社会基盤が未整備であり、情報開示等の基準が異なることから、正確な情報の確保が困難となる可能性があります。

為替変動リスク
当ファンドはマザーファンドが投資対象とする投資信託証券を通じて実質的に世界各国の各種の通貨建有価証券等に投資しますが、 円貨ベ−スにした場合、その資産価値は、為替レ−トの変動により影響を受けることになります。為替レ−トは短期間に大幅に変動することがあります。 したがって、為替の変動に伴い、当ファンドの基準価額が変動する可能性があります。為替レ−トは一般に、外国為替市場の需給、世界各国への投資メリットの差異、金利の変動その他の様々な国際的要因により決定されます。 また、為替レ−トは、各国政府・中央銀行による介入、通貨管理その他の政策によっても変動する可能性があります。

解約によるファンドの資金流出に伴うリスク
短期間に相当金額の解約申込があった場合には、解約資金を手当てするために保有証券を大量に売却しなければならないことがあります。 その際には、市況動向や取引量等の状況によっては、保有証券を市場実勢から期待される価格で売却できないことがあり、その結果、基準価額が大きく変動する可能性があります。

その他
ファンド資産をコール・ローン、譲渡性預金証書等の短期金融商品で運用する場合、債務不履行により損失が発生する可能性があります。

※詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)の「投資リスク」をご覧ください。
■  投資信託の一般的な留意事項について
  投資信託は預貯金や保険契約とは異なり、預金保険機構、貯金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
  投資信託は金融機関の預金とは異なり、元本及び利息の保証はありません。投資した資産価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負います。
■  当ファンドに係る手数料等について
[ 直接ご負担いただく費用 ]

申込手数料

取得申込受付日の翌営業日の基準価額に3.15%(税抜3.00%)以内で販売会社が独自に定める率を乗じて得た額とします。

※詳しくは販売会社にてご確認ください。

換金(解約)手数料

当ファンドには換金(解約)手数料はありません。

信託財産留保額

当ファンドには信託財産留保額はありません。
[ 保有期間中に間接的にご負担いただく費用 ]

信託報酬

信託財産の純資産総額に対して年率1.932%(税抜1.840%)の率を乗じて得た額とします。 なお、当ファンドのマザーファンドが投資対象とする投資信託証券の管理報酬等は純資産総額に対して年率0.0753%以内の範囲でかかります。 そのため、信託報酬に当該管理報酬等を加えた基本となる報酬は、実質的には純資産総額に対して年率2.0073%(程度)となります。 当ファンドのマザーファンドが投資する実際の投資信託証券の投資比率によって、当該基本となる報酬率は変動します。

受益権の管理事務に関する費用、法定開示に係る費用等諸費用

純資産総額に対して年率0.1%を上限とする額とします。

その他の費用

監査報酬・有価証券売買時の売買委託手数料・信託事務の処理に要する費用および組入れる投資信託証券の信託財産等は、ファンドより実費として間接的にご負担いただきます。

※詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)の「費用・税金」をご覧ください。
※詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)の「費用・税金」をご覧ください。
お申込みメモ

信託設定日
平成19年9月7日

信託期間

無期限

お申込単位
1万円以上1円単位を最低単位とします。

お申込価額
取得申込受付日の翌々営業日の基準価額とします。

決算日
年1回。毎年6月10日とします。ただし、休業日の場合は翌営業日とします。

収益分配金

毎決算時に収益分配方針に基づき分配を行います。ただし、分配を行なわない場合もあります。 分配金は原則として決算日から起算して5営業日目までにお支払いを開始します。
詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。


販売窓口およびお問い合わせ先

会社名 電話 ホームページ アドレス
UBS証券会社


リスクおよび留意点

   当サイトは情報提供を目的として作成されたものであり、投資の勧誘を目的とするものではありません。また、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
   投資した資産の価値の減少を含むリスクは投資信託をご購入のお客様が負うことになります。
   本資料に記載された市場やポートフォリオの見通し等は本資料作成時点での当社の見解であり、将来の市場の動向等を保証するものではありません。また、将来、予告無しに変更される場合もあります。
   投資信託は預金保険機構または保険契約者保護機構の対象ではありません。
   証券会社以外の金融機関でご購入いただく投資信託は投資者保護基金の支払対象ではありません。
   投資信託は元本保証および利回り保証のいずれもありません。
   投資信託はリスクを含む商品であり、運用実績(基準価額)は市場環境等により変動します。
   投資した資産の価値の減少を含むリスクは全て投資信託をご購入のお客様が負うことになります。
投資信託をご購入の際は、「目論見書」の内容をご確認のうえ、お客様ご自身でご判断のうえ、取扱販売会社よりご購入下さい。

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