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当ファンドは、設定日から平成21年9月28日までの期間は日経平均株価の変動に応じて償還価格が決定されるユーロ円債に投資し、
繰上償還をしない場合は、平成21年9月29日以降は主としてわが国の株式、有価証券指数等先物等に投資します。
組み入れ有価証券の価格が下落した場合は、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。 したがって、投資家の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。 信託財産に生じた利益および損失は全て受益者に帰属します。 当ファンドの資産価値に影響を及ぼすリスクとしては、主として以下のようなものがあげられます。 ■ 設定日から第2期決算日（平成21年9月28日）までの主なリスク （1） 債券投資に関する価格変動リスク 当ファンドはユーロ円債を主要投資対象とするため、当ファンドの基準価額はユーロ円債の値動きにより上下します。 ユーロ円債は債券であるため、その値動きは主に金利の変動、発行体の信用力の変化、その他の要因の影響を受けて変動します。ユーロ円債の価格が下落した場合は、当ファンドの基準価額が下落する要因となります。 • 金利変動リスク ユーロ円債の価格は金利変動によって変動します。一般的にユーロ円債の価格は、金利が低下した場合には上昇傾向となり、逆に金利が上昇した場合には価格は下落する傾向があります。 • 発行体の信用リスク ユーロ円債の発行体の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化等、債務不履行等が生じた場合、または、それらが予測される局面となった場合には、当該ユーロ円債の価格が大きく下落し、ユーロ円債の利払いや償還金があらかじめ定められた条件で支払われない場合があります。 • その他のリスク 金利変動、発行体の信用リスクに加え、当ファンドが組み入れるユーロ円債の価格は日経平均株価の動きと市場参加者が予測する将来の日経平均株価の変動率にも影響を受けます。 ユーロ円債は株価判定日における日経平均株価がスタート株価以上の場合、または、日経平均株価が株価判定期間において一度も40%以上下落しなかった場合は、元本を確保して償還される仕組みを有しています。 しかし、日経平均株価がスタート株価から下落していく局面では、ユーロ円債は元本を確保して償還される可能性が低下するため、ユーロ円債の価格は下落し、当ファンドの基準価額が下落する場合があります。また、市場参加者が予測する将来の日経平均株価の変動率が上昇した場合は、日経平均株価が株価判定期間において40%以上下落する可能性が高くなります。その結果、ユーロ円債は元本を確保して償還される可能性が低下するため、ユーロ円債の価格は下落し、当ファンドの基準価額が下落する場合があります。 なお、当ファンドが組み入れるユーロ円債の価格は、上記のリスク要因のうち、主として、日経平均株価の動きと市場参加者が予測する将来の日経平均株価の変動率に大きな影響を受けます。 （２） 流動性リスク 当ファンドが主要投資対象とするユーロ円債を残存期間中に一部売却する場合には特定の金融商品取引業者が買取る形式をとります。 そのため、特定の金融商品取引業者の債務不履行等の事由により特定の金融商品取引業者が買取を行えなくなった場合等には、当ファンドの基準価額が下落することがあります。 （３） 日経平均株価の構成銘柄入替えリスク 日経平均株価の構成銘柄の変更などの理由により、日経平均株価の指標性や価格変動性などが大きく変化した場合、 当ファンドは日経平均株価の変動の影響を受けるユーロ円債を主要投資対象とするため、当ファンドの基準価額に影響が及ぶ可能性があります。 （４） 銘柄集中投資によるリスク 当ファンドは特定のユーロ円債を高位に組み入れるため、複数銘柄に分散された投資信託と比べて十分な分散投資効果が得られず、 当該債券の価格変動が当ファンドの基準価額に及ぼす影響が大きくなる場合があります。 ■ 平成21年9月29日からの主なリスク （１） 株式投資に関する価格変動リスク 当ファンドは国内株式を主要投資対象とします。組み入れた株式の値動き等により当ファンドの基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むことがあります。 また、組み入れた株式の発行体の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化等により、投資元本を割り込むことがあります。 （２） 日経平均株価からのかい離リスク 当ファンドは日経平均株価の動きと連動することを目指していますが、その投資成果は完全に連動するものではなくかい離が生じます。 かい離の程度は、信託報酬、株式売買委託手数料等の負担、指数構成銘柄を一部組み入れないこと等により変動します。 （３） 日経平均株価の構成銘柄入替えリスク 日経平均株価の構成銘柄の変更などの理由により、日経平均株価の指標性や価格変動性などが大きく変化した場合、当ファンドの基準価額に影響が及ぶ可能性があります。 （４） 有価証券指数等先物等に関するリスク 当ファンドは有価証券指数等先物等を利用する場合があります。この場合、当ファンドの基準価額は有価証券指数等先物等の価格変動の影響を受けます。 日経平均株価とは・・・ 日経平均株価とは、東京証券取引所第一部上場銘柄のうち代表的な225銘柄の平均株価指数で、日本経済新聞社により算出、発表されます。 当指数は、増資・権利落ち等の市況とは無関係の株価変動要因を修正して連続性を持たせたもので、わが国の株式市場動向を継続的に捉える指標として、広く利用されています。 日経平均株価を示す標章に関する商標権、著作権、知的財産権その他一切の権利は日本経済新聞社に帰属します。 日本経済新聞社は同社の１００％子会社である株式会社日本経済新聞デジタルメディアに日経平均株価の運営を委託しており、両社は日経平均株価の継続的な公表に関し義務を負うものではありません。 また、日本経済新聞社は日経平均株価の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。 なお、日経平均株価は構成銘柄が変更されることがあります。当ファンドの運用及び取引に関して、日本経済新聞社及び株式会社日本経済新聞デジタルメディアが保証するものではありません。 ※ 運用期間中の基準価額は、日経平均株価の動きに必ずしも連動しません。このため、日経平均株価の変動率と基準価額の変動率は異なります。 |
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| 当ファンドのご購入時、保有期間中や換金時には以下の費用がかかります。 |
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| [ 直接ご負担いただく費用 ] | |||
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お買付時の申込手数料 | 申込価額（1口当たり1円） × 1.05%（税抜1.00%） | |
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ご換金時の換金手数料 | ございません。 | |
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信託財産留保額 | ||
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| ＜平成21年9月27日まで＞ | 1万口当たり50円 | ||
| ＜平成21年9月28日以降＞ | ございません。 | ||
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| [ 保有期間中に間接的にご負担いただく費用 ] | ||
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信託報酬 |
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| ＜平成20年3月31日まで平成21年3月30日まで＞ | 元本総額の年率0.6825%（税抜年率0.65%） | |
| ＜平成21年3月31日から平成21年9月28日まで＞ | 元本総額の年率0.6300%（税抜年率0.60%） | |
| ＜平成21年9月29日以降＞ | 資産総額の年率0.6510%（税抜年率0.62%） | |
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| ● | その他の費用 |
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監査報酬として年105万円（当該金額は契約条件の見直しにより随時変更となる場合があります）を上限として信託財産より間接的にご負担いただきます。
また、信託事務の諸費用、有価証券の売買委託手数料等がかかりますが、これらの費用は取引量等により変動しますので、事前に金額および計算方法を表示することができません。 受益者に直接および間接的にご負担いただく費用の合計額は、保有期間等に応じて異なりますので表示することができません。 | |
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| 詳しくは投資信託説明書（目論見書）の「手数料等及び税金」をご覧ください。 | |
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| お申込みメモ （※当ファンドの募集は終了しております） | |||||||||||||||||||||||||||
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| （平成21年9月28日まで） | |||||||||||||||||||||||||||
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| （平成21年9月29日以降） | |||||||||||||||||||||||||||
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| 会社名 | 電話 | ホームページ アドレス | |||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
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| 当ウェブサイトはUBSグローバル・アセット・マネジメント株式会社（以下、弊社）により、本ファンドの情報提供を目的として作成されたものであり、 有価証券の取得の勧誘を目的とするものではありません。本ファンドのご購入に際しては、販売会社より投資信託説明書（目論見書）をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、 必ず内容をご確認のうえ、お客様ご自身でご判断下さい。当ウェブサイトに記載された運用実績は過去のものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。 当ウェブサイトに記載された市場やポートフォリオの見通し等は本資料作成時点での弊社の見解であり、将来の市場の動向等を保証するものではありません。 また、将来、予告無しに変更される場合もあります。騰落率は実際の投資家利回りとは異なります。 |
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