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地球温暖化防止をテーマとして①再生エネルギー 、②省エネルギー、③温暖化ガス削減に関連する企業の株式に投資を行います。 |
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| ◆ | 再生エネルギーに関連する企業とは、温暖化ガスの発生の少ない太陽光･風力･水力･地熱など自然からもたらされるエネルギーを有効に活用するための技術を有する企業をいいます。 |
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| ◆ | 省エネルギーに関連する企業とは、エネルギー利用の効率化を図り、省エネルギーを促進する技術を有する企業をいいます。 |
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| ◆ | 温暖化ガス削減に関連する企業とは、排出される温暖化ガスを回収・貯留する等の技術を有する企業をいいます。 |
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環境関連投資に豊富な経験と実績のあるUBSグローバル・アセット・マネジメント・グループが運用を行います。 |
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| ◆ | UBSグローバル・アセット・マネジメント・グループは、世界最大級の総合金融機関であるUBS銀行グループの資産運用部門です。 |
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| ◆ | 著名な環境活動家や大学教授らがメンバーである「Academic Board of Experts」の設置やInnovest社（米国）、ecos社（ドイツ）といった研究機関との提携等を通じて、 気候変動に関する最先端の情報を入手し、運用に活用しています。 |
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| 資金動向・市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。 | |
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| 地球温暖化とは、人間活動が活発化するにつれて、「温暖化ガス」が大気中に放出され、地球全体の平均気温が上昇する現象です。 |
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| 温暖化ガスの削減・抑制で注目されるのは主に以下の3つのテーマです。 当ファンドでは、①再生エネルギー 、②省エネルギー、③温暖化ガス削減に関連する企業の株式に投資を行います。 |
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当ファンドはマザーファンド受益証券への投資を通じて世界各国の株式を実質的な投資対象としますので、実質組入株式の価格変動や発行会社の倒産や財務状況の悪化等の影響により、基準価額が下落した場合には、
損失を被ることがあります。また、原則として為替ヘッジを行いませんので、投資対象国の通貨と日本円との間の為替変動により損失を被ることがあります。
したがって、投資家の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、全て受益者に帰属します。 当ファンドの資産価値に影響を及ぼすリスクとしては、主として以下のようなものがあげられます。 株式投資に関する価格変動リスク 当ファンドは国内外の株式へ投資を行います。株価は、国内外の政治・経済情勢、株式の需給関係、発行企業の業績等を反映して変動します。 また株価は、短期的または長期的に大きく下落することがあります。組入銘柄の株価が下落した場合には、基準価額が下落する要因となります。 また株式の発行企業の業績悪化や経営不安、倒産等に陥った場合には投資資金の回収が出来なくなる場合があります。 外国証券投資に関するリスク（カントリー・リスク） 外国証券への投資には、当該国・地域の政治・経済および社会情勢の変化により混乱が生じた場合には基準価額に大きな変動をもたらす可能性があります。 為替変動リスク 当ファンドは、世界各国の各種の通貨建有価証券等に投資しますが、円貨ベ－スにした場合、その資産価値は、為替レ－トの変動により影響を受けることになります。 為替レ－トは短期間に大幅に変動することがあります。したがって、為替の変動に伴い、当ファンドの基準価額が変動する可能性があります。 為替レ－トは一般に、外国為替市場の需給、世界各国への投資メリットの差異、金利の変動その他の様々な国際的要因により決定されます。また、為替レ－トは、各国政府・中央銀行による介入、通貨管理その他の政策によっても変動する可能性があります。 解約によるファンドの資金流出に伴うリスク 短期間に相当金額の解約申込があった場合には、解約資金を手当てするために保有証券を大量に売却しなければならないことがあります。 その際には、市況動向や取引量等の状況によっては、保有証券を市場実勢から期待される価格で売却できないことがあり、その結果、基準価額が大きく変動する可能性があります。 その他 ファンド資産をコール・ローン、譲渡性預金証書等の短期金融商品で運用する場合、債務不履行により損失が発生する可能性があります。 |
| 投資信託に関する一般的なリスク | |
| ・ | 法令や税制が変更される場合に、投資信託を保有する受益者が重大な不利益を被る可能性があります。 |
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信託財産の状況によっては、目指す運用が行われないことがあります。また、信託財産の減少の状況によっては、委託会社が目的とする運用が困難と判断した場合、安定運用に切り替えることがあります。
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| ・ |
短期間に相当金額の解約申込みがあった場合には、解約資金を手当てするために組入有価証券を直前の市場実勢から乖離した価格で売却せざるを得ないことがあります。
この場合、基準価額は下落する要因となり、損失を被ることがあります。の基準が異なることから、正確な情報の確保が困難となる可能性があります。
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| ・ |
証券市場および外国為替市場は、世界的な経済事情の急変またはその国における天災地変、政変、経済事情の変化もしくは政策の変更等の諸事情により閉鎖されることがあります。
これにより当ファンドの運用が影響を被って基準価額の下落につながり、その結果、投資元本を下回る可能性があります。
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| 投資信託に関する一般的な留意事項 | |
| ・ | 投資信託は、預貯金または保険契約とは異なり、預金保険機構、貯金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
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| ・ | 投資信託は、金融機関の預貯金とは異なり、元本および利息の保証はありません。 |
| ・ | 証券会社以外の登録金融機関は、投資者保護基金には加入しておりません。 |
| ・ | 投資信託の設定・運用は投資信託委託会社が行います（販売会社は販売の窓口となります）。 |
| ・ | 投資した資産価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客さまが負います。 |
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| 当ファンドのご購入時や保有期間中には以下の費用がかかります。 |
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| [ 直接ご負担いただく費用 ] | |
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| ● | お買付時の申込手数料 |
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お買付金額に応じて下記の手数料率を乗じて得た金額とします。 （お買付金額：お買付申込日の翌営業日の基準価額×口数） | |
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※ 償還乗換えによる取得の場合は、償還金額の範囲内で取得する金額について無手数料となる場合があります。 | |||||||||||
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| ● | 換金手数料 ありません。 |
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| ● | 信託財産留保額 ありません。 |
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| [ 保有期間中に間接的にご負担いただく費用 ] | |
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| ● | 信託報酬 |
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| 信託財産の純資産総額に対して年率1.7535％（税抜1.67％） | |
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| ● | その他の費用 |
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| 監査報酬、受益権管理事務費用、法定書類関係費用（作成・印刷・交付等）等を年率0.1％を上限（信託財産の規模等を考慮しかかる上限を随時見直し変更することがあります）として、 信託財産より間接的にご負担いただく場合があります。また、有価証券の売買委託手数料、信託事務の処理に要する費用等がかかりますが、これらの費用は取引量等により変動しますので、 金額および計算方法は記載しておりません。 | |
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| ※ 受益者に直接および間接的にご負担いただく費用の合計額は保有期間等に応じて異なりますので、記載しておりません。 | |
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| 詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「手数料等及び税金」をご覧ください。 | |
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| お申込みメモ | |||||||||||||||||||||||||||
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| 当ウェブサイトはUBSグローバル・アセット・マネジメント株式会社（以下、弊社）により、本ファンドの情報提供を目的として作成されたものであり、 有価証券の取得の勧誘を目的とするものではありません。本ファンドのご購入に際しては、販売会社より投資信託説明書（交付目論見書）をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、 必ず内容をご確認のうえ、お客様ご自身でご判断下さい。当ウェブサイトに記載された運用実績は過去のものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。 当ウェブサイトに記載された市場やポートフォリオの見通し等は本資料作成時点での弊社の見解であり、将来の市場の動向等を保証するものではありません。 また、将来、予告無しに変更される場合もあります。騰落率は実際の投資家利回りとは異なります。 |
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