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商品の特色 ファンド基準価額 運用状況/目論見書


追加型株式投資信託/国際株式型(中南米型)/自動けいぞく投資適用

今後、大きな成長が期待されるブラジルの株式に投資を行います。
 ◆ マザーファンドを通じて、主にサンパウロ証券取引所に上場している企業の株式(DR(預託証書)を含みます)を中心に投資を行い、信託財産の中長期な成長を目指して運用を行います。
 ◆ また、新規公開株へ投資する場合があります。
 ◆ 信託財産のリスク軽減、流動性確保のため、先物取引、オプション、スワップ等のデリバティブ取引を行うことがあります。
<ブラジル経済の魅力>
トップダウン・アプローチとボトムアップ・アプローチを融合させ、投資価値が高いと判断される銘柄に投資を行います。
トップダウン・アプローチにより短期および長期の「ベースシナリオ」を策定し、そのうえで、ボトムアップ・アプローチにより選択された銘柄に投資を行います。
運用に当たっては、主としてボベスパ指数に採用されている企業の株式を中心に投資を行います。
<運用プロセス>
マザーファンドの運用にあたっては、ブラジル株の運用において豊富な経験を持つUBSパクチュアル・アセット・マネジメント(リオデジャネイロ)に運用を委託します。
1984年に設立。ブラジルでは最も歴史のある運用会社のひとつ。

2006年にUBSが買収し、UBSパクチュアル・アセット・マネジメントとなる。
実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
ファンドの基準価額の主な変動要因は以下のとおりです。

(1) 株式の価格変動リスク
・ 株価変動リスク
株価は、政治・経済情勢、株式の需給関係、発行企業の業績等を反映して変動します。また、株価は、短期的または長期的に大きく変動することがあります。組入銘柄の株価が下落した場合には、基準価額が下落する要因となります。
・ 株価変動リスク
株式の発行企業の業績悪化や経営不安、倒産等に陥った場合には投資資金の回収が出来なくなる場合があり、基準価額に影響を与える要因になります。
(2) カントリー・リスク
外国証券への投資には、当該国・地域の政治・経済および社会情勢の変化により混乱が生じた場合には基準価額に大きな変動をもたらす可能性があります。
また、当ファンドの主要投資対象国であるブラジルには主に次のようなリスクがあり、これらのリスクはファンドの基準価額に大きな変動をもたらす可能性があります。
・  先進国と比較して一般的に政治・経済および社会情勢等が著しく変化する可能性があります。
・  資産の移転に関する規制、外国人による投資規制等の導入等の可能性があります。
・  先進国と比較して一般的に法制度や社会基盤が未整備であり、情報開示等の基準が異なることから、正確な情報の確保が困難となる可能性があります。
(3) 為替変動リスク
外貨建資産を円貨ベ−スにした場合、その資産価値は、為替レ−トの変動により影響を受けることになります。為替レ−トは短期間に大幅に変動することがあります。 したがって、為替の変動に伴い、当ファンドの基準価額が変動する可能性があります。為替レ−トは一般に、外国為替市場の需給、世界各国への投資メリットの差異、金利の変動その他の様々な国際的要因により決定されます。また、為替レ−トは、各国政府・中央銀行による介入、通貨管理その他の政策によっても変動する可能性があります。
(4) その他
・  ファンド資産を現地通貨建ての短期社債および短期金融商品で運用する場合、債務不履行により損失が発生する可能性があります。
・  取得または換金の申込日が、サンパウロ証券取引所およびニューヨークの銀行の休業日と同日の場合には、当該取得または換金の申込みは受付けません。
・  金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止その他やむを得ない事情があるときは、取得および換金の申込みの受付けを中止することおよび既に受付けた当該各申込を取り消すことがあります。
・  信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口換金請求には制限を設ける場合があります。


投資信託に関する一般的なリスク

1.   法令や税制が変更される場合に、投資信託を保有する受益者が不利益を被る可能性があります。
2.   信託財産の状況によっては、目指す運用が行われないことがあります。また、信託財産の減少の状況によっては、委託会社が目的とする運用が困難と判断した場合、安定運用に切り替えることがあります。
3.   短期間に相当金額の解約申込みがあった場合には、解約資金を手当てするために組入有価証券を直前の市場実勢から乖離した価格で売却せざるを得ないことがあります。この場合、基準価額は下落する要因となり、損失を被ることがあります。
4.   証券市場および外国為替市場は、世界的な経済事情の急変またはその国における天災地変、政変、経済事情の変化もしくは政策の変更等の諸事情により閉鎖されることがあります。これにより当ファンドの運用が影響を被って基準価額の下落につながり、その結果、投資元本を下回る可能性があります。


投資信託に関する一般的な留意事項

1.   投資信託は、預貯金または保険契約とは異なり、預金保険機構、貯金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
2.   投資信託は、金融機関の預貯金とは異なり、元本及び利息の保証はありません。投資した資産価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客さまが負います。

ファンドの主な費用について  (詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください)

当ファンドのご購入時、保有期間中及び換金時には以下の費用がかかります。
[ 直接ご負担いただく費用 ]
[ 保有期間中に間接的にご負担いただく費用 ]
受益者に直接および間接的にご負担いただく費用の合計額は保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)の「手数料等及び税金」をご覧ください。
お申込みメモ  (詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください)
信託期間
約10年(2018年3月12日まで)

設定日
2008年3月31日(月)

募集期間
当初募集期間: 2008年3月17日〜2008年3月28日
継続募集期間: 2008年3月31日以降

決算日
毎年1回、原則3月10日(休業日の場合は翌営業日)とします。

収益分配金

分配対象額の範囲は、経費等控除後の繰越分を含めた配当等収益および売買益(評価益も含みます)等の全額とします。 収益分配金額は、分配対象額の範囲で、市況動向等を勘案して委託会社が決定します。ただし、委託会社の判断で分配を行わないこともあります。 収益の分配にあてなかった利益の運用については特に制限を設けず、運用の基本方針に基づき、元本部分と同一の運用を行います。

※分配金再投資コースの分配金(税引後)は、自動的に無手数料で全額再投資されます。

お申込時間
お買付およびご換金のお申込みの受付は、午後3時まで(わが国の金融商品取引所が半休日の場合には、午前11時まで)とさせていただきます。

お申込日
お買付およびご換金は、原則としていつでもお申込みいただけます。ただし、サンパウロ証券取引所またはニューヨークの銀行の休業日と同日の場合には、お買付およびご換金のお申込みの受付は行いません。

お申込単位

分配金受取りコース10,000口以上1口単位
分配金再投資コース10,000円以上1円単位

※ 当初募集期間は、10,000口以上1,000口単位のお申込となります。
※ 分配金再投資コースのお取扱いにつきましては、販売会社にお問合せください。
お申込価額
お買付申込受付日の翌営業日の基準価額とします。(当初元本1口当たり1円)

ご換金価額
ご換金価額は換金請求受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を差し引いた額とします。
信託財産留保額
ご換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.3%を乗じて得た額となります。

ご換金単位
1口以上1口単位

ご換金代金の支払日
ご換金代金は、原則として換金請求受付日から起算して6営業日から販売会社においてお支払いします。

課税関係

収益分配時の普通分配金、解約時および償還時の個別元本超過額に対して原則として源泉徴収されます。

詳しくは、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。


委託会社、その他関係法人の概要

委託会社
UBS グローバル・アセット・マネジメント株式会社

信託財産の運用の指図等を行います。

受託会社

住友信託銀行株式会社

信託財産の管理業務等を行います。
販売会社
新光証券株式会社

(金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第94号、加入協会: 日本証券業協会、(社)日本証券投資顧問業協会、(社)金融先物取引業協会)

募集の取扱い、販売、一部解約の実行の請求の受付ならびに分配金、一部解約代金および償還金の支払い等を行います。

UBS証券会社 東京支店
(金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第232号 加入協会:日本証券業協会、(社)金融先物取引業協会)


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当ウェブサイトはUBSグローバル・アセット・マネジメント株式会社(以下、弊社)により、本ファンドの情報提供を目的として作成されたものであり、 有価証券の取得の勧誘を目的とするものではありません。本ファンドのご購入に際しては、販売会社より投資信託説明書(交付目論見書)をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、 必ず内容をご確認のうえ、お客様ご自身でご判断下さい。当ウェブサイトに記載された運用実績は過去のものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。 当ウェブサイトに記載された市場やポートフォリオの見通し等は本資料作成時点での弊社の見解であり、将来の市場の動向等を保証するものではありません。 また、将来、予告無しに変更される場合もあります。騰落率は実際の投資家利回りとは異なります。

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